配線整理工事
事務所、店舗、倉庫、工場等での機器・配線の整理整頓を行います。
現地調査を行い、打合せの上、機器配線要不要を確認し、不要配線及び機器の撤去と状態の維持方法を提供いたします。
配線整理のポイント
モチベーション (事故/見栄え/ストレス)
目に見える環境を整えることは仕事を効率的にする上ではとても大切な事です。
しかし、職場で日々仕事に当たっていると、配線が混線しているのが見えていても慣れてしまい目に付かなくなることは良くあります。
普段は若干のストレスを感じながらも、配線整理の煩わしさから逃れたい衝動もあり、先延ばしにして手を付けないうちに、徐々に大きなものになってしまいます。
整頓がされていない状態のネットワークに何らかのディバイスを取付ける時に、HUBのポートにLANケーブルを無意識に接続して、ループを起こす事があります。
ループを起こすと回復させるまでに時間がかかり、ネットワーク全体が稼働しない状況に陥る可能性もあります。
また、配線が外的要因により破損・欠損してしまい配線伝送できなくなった場合、配線の大部分は隠蔽されているので、整頓されていない時には、原因の追究に多くの時間を使う可能性があります。
通信障害まで起こしてしまうと、今まで見過ごしてきた混線した配線の見た目が、強く気になってきます。
そして、仕事上のストレスに至ってしいます。
整理
「整理」とは、不要なものを見つけて取りのぞく事です。
ものの要不要が明確になれば、取りのぞくことが出来ます。
そのためには通信用の配線と機器について現状把握をする必要があります。
整頓
「整頓」とは、整った状態になる事そしてそれを維持する事です。
結局、必要な設備を使い易く維持管理が楽にできる状態にまとめあげる事。そしてそれを維持することです。
機器とそれを繋ぐ配線は設備図として系統別に記録に残します。
機器配線の系統には、機器の製造年月日、ケーブルの種類を記録しておきます。
そして、通信回線契約・プロバイダー契約は電話経路、ネットワーク経路とセットにしてファイリングして、設備の更新がある時には、ファイル内も併せて更新する様にしておきましょう。
専門的になる事もあるので、通信業者等と打合せしながら進める必要があります。
また、管理書類が出来てもそれが維持されなければ、混沌として状態に戻ってしまいます。
社内で管理ルールを定めて運用していくことが最終的に求められると思います。
配線整理の手順
現状の把握 (問題箇所/事故原因)
漠然と配線整理をすると決めてもどこから手を付けて良いのか手がかりが欲しいところです。
そこで、配線と機器の現状を把握してからものの要不要を決めていくのが良いでしょう。
まずはじめに取り組みたいのは、通信機器の稼働状況です。
稼働している機器は、機器の状態を示すインジケーターが備わっています。
稼働しているか否かを表す電源インジケーターONに成っているのか、OFFに成っているのは現状使用してない機器なので、不要品のチェック対象です。
同時にインジケーター表示の異常の有無も併せて確認しておきます。
機器に繋がっている配線の行き先が不明、または、行き先の無い場合も対象にしておきます。
次にキャリアのサービスとの通信契約内容の確認です。
NTT、KDDI、ソフトバンク、USEN等のキャリアの契約書の契約状況を調べてみましょう。
契約書があればその内容を確認するのが良いと思います。
また、月々支払が継続している内容と実際の通信機器との整合性を確認することも大切です。
使う必要の無くなったサービスを契約しているだけで、月々支払いが発生している場合。
現状支払いしていないのに、機器が残されている場合。
それぞれのケース共に疑わしくチェック対象にすべきだと思います。
次に、通信機器に接続されている通信ケーブルについて、必要性の有無と適切な配線が施されているかを確認します。
配線の行き先は、機器に接続されているケーブル端部と行先であろう所にある配線端部との間をケーブルチェッカーなど用いて、通信状態を確認して調べる方法を先行して行い、残る不明な配線は、床下や天井裏に敷設されている通信ケーブルを配線毎に手繰りでたどり行先を確定する方法で見つけ出します。
配線を把握してゆく過程で、過去に不要となった通信ケーブルを撤去せずに、敷設場所にそのまま残置した配線も見えてきます。
不要となった都度配線を撤去するのは手間のかかる作業で費用も掛かるため意識的に残置処分する事はありますが、反面、配線混迷の要因となる事も否定できません。
通信障害の原因も同時に創り出してしまう事もあるので、次回以降の工事でまとめて行うなど、保守的面からは早めの対応が望ましいと思います。
要不要判定
現場調査で判った内容を整理して現状を把握して、要不要が判断できる材料を提供いたします。
必要なものは不必要なものと比べて明確にしやすいので、不要なものに注目して判断を進めていただきます。
①契約していない機器
過去の通信サービス契約を停止した時に、契約時に持ち込まれたモデムやルーター等の返却すべき機器を事業所内に置いたままの状態にしてある場合、ISDNモデムや光通信用のONUルーター等が残されます。
Web取引への移行前の電子商取引キットは、既に契約されていない事が予測されます。
EDI関連の機器類も判断テーブルに乗せることが出来ます。
②不必要なサービス
今では使わなくなった不必要なサービス契約がある場合には、サービス通信機器は不要です。
不要機器に併せて不要契約の洗い直しも行う事で、二次目的の費用削減も行うことが出来ます。
ひかり電話のチャンネル数を十分に確保しているにもかかわらず、未だ、ISDN通話サービスを複数本契約している場合は、適正なチャンネル数を再度確認してISDN回線契約の継続を検討する必要があります。
更に、何に使用しているか不明なプロバイダー契約がある場合には、是非検討対象にすべきだと思われます。
③状態の悪い機器
通信機器は常時通電されている為、5～7年前後で経年劣化による不調が発生しだします。
ネットワークコントローラー等を使用して、定期的に監視していない場合には、機器故障が起きた時には通信障害としてネットワークに支障が発生します。
ランプの異常点滅見られる機器は既に故障しているものとして、機器交換が必要なのに、通信障害に気付かず作業をしている事例は良くあります。
おそらく不必要な機器であろうことが推測されます。
④配線の通信不良
配線の両端で通信テストを行う際に、定格の通信信号値が満たされない事は確認できます。
また、端子成端成形が不完全な状態を確認することもできます。
屋外配線で既に外皮が紫外線等で変色等の経年劣化、極端な屈曲や什器等の重量物に荷重を掛けられ、折曲りや扁平等の被覆破損、等視認出来るものを見つけ出します。
必要な設備情報を基に事業所内各担当部署の承認を取付けてから、不要設備の確定決済を取られているところが多いようです。
総務部、システム部だけでは知り得ない部分が残る可能性があるので、時間がかかりますが手順を踏んで判断していただきたいと思います。
不要設備の処分
不要判断が決着した後は、不要設備の撤去に掛かります。
撤去作業に当たる時には、不要な機器には記を付けて撤去機器を間違えない様にします。
また、撤去ケーブルもラベルを付けて、確認しながら慎重に廃線します。
ケーブルは隠蔽箇所でインシロック等を使い捕縛されていている場合があるので、無理な力がかかる時には立ち返り別の方法を検討します。
必要な通信機器であっても5～7年を経過している機器は、経年劣化して近い将来故障する可能性が高いので、機器の製造年月を確認しながら交換していくと効率的です。
また、必要なケーブルであってもLANケーブルのカテゴリー規格が古く現在使用規格と敷設号がある時には、配線の敷設直しも検討する事が必要でしょう。
更に、コンセントに埃が入り込み黒く煤が見られるものは、漏電の可能性があるので、交換しなければなりません。
配線の撤去作業は、敷設作業よりも手間がかかるので、出来る事はこの機会に実施する事をお勧めします。
