電話（PBX・電話交換機）の更新、電話工事業者の変更時の選び方

旧態依然の業界構造が、電話業者への不満の原因に

電話設備の更新時は、最初に既存の電話工事業者への相談をされる方が大半ですが、その際に不満を感じられるケースが多々あります。

不満のポイントはおよそ後述の3点に集約されるのですが、その原因は電話工事業の構造から生じたもので多くの業者に共通してしまっているため、業者選びの際には注意が必要です。

1. 意思の疎通が上手く取れない

電話設備の導入時は工事担当者と併せて営業担当者が付くため比較的スムーズに話が進んだのに、保守運用時や更新の相談となると対応が遅かったり、意思の疎通が上手く取れなくなったりする事があります。

これは、営業時は電話関連の販売代理店、保守運用時は工事業者と分担が明確に決まっており、工事業者側に営業への意識が無いケースが多いため発生しています。

工事業者は「職人」のような意識で仕事に取り組んでいることが多く、知識のある専門業者同士ではスムーズに話が進んでも、一般の方との対話に慣れていない場合が多いです。

2. 融通が利かない、他の設備との関連を配慮してくれない

現在は電話もIP化が進み、PCをはじめとした電気通信全般の一部に組み込まれています。そのため、他の設備と相互に影響することが多いです。

特に近年の通信設備は電話回線をベースにして、インターネット回線、テレビ会議や監視カメラ用の映像回線、社内ネットワークや介護システムなどを追加する形で構築されています。

電話工事業者は電話専門で取り組んできた会社も多く、他の通信工事への対応ができない場合が多くあります。また電気・電源関連は要資格の工事もあり、単独では対応できません。

一方でIT・ネットワーク業者側も電話設備に関する知識が少なく、また電話には古い機器が残っている場合も多く、手を出しにくい状況になってしまっています。

3. 見積が高い、メーカーが変えられない

電話工事会社や通信設備に詳しいネットワーク工事会社は、お客様の悩みにフォーカスする以前に自分たちの持っている設備やサービスを想定して説明が不足したまま一足飛びに対策方法を思いつき、提案してしまいがちです。

また、電話業者は代理店・工事業者ともに特定メーカーのみを扱っている場合が多く、お客様の課題解決に最適なものを幅広い選択肢から選ぶのではなく、自ら取り扱っている中から選ぶ形になるため、オーバースペックな製品が提案されることもあります。

コミュニケーションの取れる担当者が続けて運用・保守に携われるか

最も重要なのは対話や意思疎通をスムーズに行えるかという点なので、運用保守や故障対応を行う業者を見積時など早い段階で確認すべきです。

実際に担当する業者と打合せをする中で、一方的な説明でなく対話ができるか、分からない専門用語などを聞いた際に適切に答えてくれるかといった点をみておくと、運用を開始してからの食い違いは減らせます。

当社では、見積やご提案など営業活動も行いますが、当社自身が工事業者です。お客様側に電話の深い専門知識が無い事は当然ですので、できる限り分かりやすく平易な言葉でご説明するよう努めています。

また案件によって協力業者と組む場合にも、コミュニケーションが円滑に進むよう体制を整えて対応できるようにしています。

既存設備の洗い出し、他の通信設備や配線とセットでの整理が行えるか

長く事業を行われている法人様ですと、現在使われている主装置(PBX)や回線装置、ONU、DSU、ルーター、モデム、ターミナルアダプター、OG等が混在していて整理しきれないご担当者様は多いのではないでしょうか。

電話通信システムの古い機械類やその所在、今となっては必要かどうかなど、既存の電話工事や通信保守をしてきた通信工事会社でもはっきりしないケースもあります。

配線についても同様で、グレーの電話線も2P,4P,10P,30Pなどがあり、太さも違うので注意して観察しないと判別がつきません。

それ以外にもLANケーブルの他、警備用の信号線や防犯カメラ映像用の同軸ケーブル、そして電源用のFケーブルに通常の電源用線が混在して、整理するハードルを高めています。

特に使用しなくなった機器や配線を撤去せずにしておくことで、その都度ごとに事態は複雑になっていきます。

ネットワーク工事をするときにはLAN配線、電話工事をするときには電話用配線、電気工事をするときには電気配線と言ったように、それぞれの専門分野の技術者や職人が稼働している時に、別途費用を払っても進めていかないと混雑は深まっていきます。

電話設備のリプレイスのタイミングでは、こうした機器や配線類の整理もあわせて提案・実施できるかの確認は重要です。

当社ではできうる限り周辺機器と配線の整理を行い、そのことで得られる情報をお客様の新たなシステム構築に反映させていきます。

教育を受け技術的担保されたエンジニアが担当しますのでご安心ください。

既存業者からの引継ぎ無し、お客様の要望に合った最適なメーカーでの対応ができるか

少なくとも電話に関しては、既存の工事会社から変えても技術的には問題ありません。

ビジネスフォンやPBXのCPUには、お客様が使用している電話システムの全てのプログラムとデータが収納されています。

既存の工事会社との打合せを省いて、直接依頼していただいても問題なく工事を進められます。

また、更新すべき既存の電話システムが既に故障して起動出来ない場合や、データの読み取りが出来なかった場合は、「回線契約情報」「内線番号表」「電話番号表」等の台帳とお客様からの聞き取り情報をベースに、 新規電話システムの情報を再構築して、ビジネスフォンやPBXの設定が行えます。

とは言え更新データを既存の主装置から取得できないと、お客様とのやり取りの回数も多くなり負担が増しますので、事前にデータを保管する事をお勧めいたします。

当社では構内の配線状況を拝見して、お客様のご希望をいただければシステムの構成から工事金額までご提案する事が出来ます。

既存の工事会社に全て任せていたので、内容を説明できないとおっしゃるご担当者様もいらっしゃいますが、その必要はありません。

ご担当者様は、今までどの様に会社内でシステム運用をしてきたのか、そして今後どのように電話システムをしていきたいのかを一緒に考えてください。

メーカーに関しても、ビジネスフォンやPBXの更新にあたって、現在使用中のメーカーから変更しても問題ありません。

複数拠点の場合、同じメーカー・型の電話システムで特性を生かしたサービスの利用が必要な場合もありますが、個々の事業所単位ではこだわる要素はあまり見当たりません。

メーカーを変更する際の注意点としては、以下の2点が挙げられます。

• ・メーカーが変わることで、電話端末の使い勝手が異なり、利用開始直後は混乱が生じる恐れがある
• ・同一メーカーの場合、電話端末を更新後の設備（PBX)でも使いまわせる場合があり、端末費用を抑えられる可能性がある

当社ではメーカーを問わず対応しております。

PBX・ビジネスフォンの主要なメーカー

PBX（電話交換機）の主要メーカーは10社程度存在します。比較的小規模のビジネスフォンから大規模な設備中心となるPBXまで、メーカーそれぞれが様々な製品を販売しています。

メーカーによって主なターゲットとしている規模が異なるため、お客様の規模（電話機の台数）に合ったメーカー・製品選びが重要です。

主に数十台までの小規模向けのビジネスフォンを製造していのは「ナカヨ」「パナソニック」「SAXA」の3社です。

「NTT」「NEC」「日立」「OKI（沖電気）」「富士通」はビジネスフォンから数百台以上の大型のPBXまで、規模に応じたラインナップを生産しています。

一方で、メーカーが電話設備(PBX)の生産を終了するケースもあります。

既に生産をしていない会社にはビジネスフォンの「東芝」「田村」、最近であれば他社に生産を移行してしまったメーカーが「大興」(2004年よりNECへ)「日通工」(2001年よりNECへ)の2社あります。

ビジネスフォンの耐用年数は減価償却の観点からは6年とされていますが、設置環境や使用頻度によっては20年以上壊れずに使える場合があり、メーカーが生産を終了してもビジネスフォンやPBXが使用し続けられている事があります。

従来のPBXから撤退するメーカーが出る一方、クラウドPBXが新たな選択肢として浮上しています。

キャリア系では東日本電信電話会社の「ひかりクラウドPBX」、NTTコミュニケーションの「Arcstar Smart PBX」、NTTビジネスソリューションズの「AQ StageクラウドBX」、KDDIの「ビジネスコールダイレクト」、ソフトバンクの「Connect Talk」楽天コミュニケーションズの「楽天コネクトスピード」を始め、 AVAYAやCISCOやMicrosoftと言った海外のIP通信機器メーカーの製品、そして、3CSやVALTECと言うようなメーカーも代理店を通じて販売を進めています。

多くのメーカーや製品が販売されているので、必要な要件に応じて幅広い選択肢から製品を選ぶ事ができます。

複雑なケースや特殊対応でも大丈夫です

電話設備と一概に括っても、事業形態や電話を使う組織によって、ケースバイケースです。全国に小規模拠点が多数あるサービス事業部、大都市の支店オフィスが複数ある会社、拠点は一か所だけれども、電話を使用する従業員が多数居る工場等事業所により拠点数や規模の大小、様々な形態があります。

多拠点間の事業所運営をしている場合、データ通信や通話内線化のために拡張VPN回線を使用している場合があります。

データ回線の空き容量を使用して通話している場合など色々とありますが、方法は限られているので問題なく対応できます。

また、同じように他拠点との内線電話を行っている場合で、新規に更新するPBXの種類が異なる場合に、現在と同様に内線化対応できるかと言う不安を抱えていらっしゃるお客様もいらっしゃいます。

PBXはお互い基本的なところで同じプログラム言語で動いています。メーカーや機種によって共通性の有無はありますが、カスタマイズすることで、PBX同士の連携は可能です。

医療機関で頻繁に使用されているナースコールシステム等もメーカーやシリーズがあり、アイフォン社やケアコム社、ナカヨ社等のメーカーと打ち合わせの上連動システムを構築します。

ケーススタディ：医療法人

医療法人では、ナースコールシステムと電話システムとの連動や、看護者が使用するPHS端末やスマートフォンとの連動システムが特徴的です。

災害時を想定して、非常用回線としてアナログ電話回線が使用できるようする場合、最近では介護者が携帯するPHS端末やスマートフォンのデジタル運用を検討するケースもあります。

ケーススタディ：流通商社

日本全国への販売流通網を維持されている流通商社様では、会社内での内線電話の使用頻度が大変多い特徴がありました。

また、主な注文方法は紙ベースの注文書と納品書取引比重が大変高く、FAXデータをそのまま伝票処理するシステムを活用されています。

過去に発生した災害時の物流情報の混乱から、一部の回線に通信が輻輳しない様にシステム変更を検討されています。

ケーススタディ：造船工場

瀬戸内の造船工場では、広大な構内に分布する作業ヤード毎にアンテナを設けてPHS通信端末が全域で使える様にされていました。

スマートフォンを既に構内で利用しており、スプリアス規格の改定によるPHS電波の使用制限時期に併せて、新規にPBXシステムにスマートフォンの内線ユニットを導入しました。

ケーススタディ：コールセンター

システム保守のコールセンターにおいては、回線を光に更新する事に併せて、ISDNから光回線に変更したときに設置してあったひかり電話アダプターと呼ばれるBRIユニット”OG400XI”を残していました

新しく主装置を設けるときには光回線の直収ユニットと呼ばれる機械の中に光回線用の装置が内蔵された主装置を選択して、電話機器類の整理が進みました。

PBX 電話台数別のメーカー・製品と選び方のポイント